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赤ちゃんを迎えるための検査・治療Stepガイド

不妊治療でかかるお金ともらえる助成金について知ろう!

主な治療法にかかる費用は?

タイミング療法

婦人科で排卵のタイミングを診てもらい、医師に指導を受けたタイミングで性交渉を行います。自然な排卵に任せる場合と、排卵誘発を行う場合で医療費に違いが出てきます。男女ともに若く、特に異常がなければ5~6回のタイミング療法で妊娠するとされる、最もコストのかからない不妊治療です。

1回5千円~1万円ほど(月1度までは保険適用)

人工授精

自宅で採精した精子を容器に入れてクリニックに持参、あるいは夫がクリニックに出向いて採精。
精液を洗浄し、医師が細い管を使って子宮に直接精子を送り込み卵管に届きやすくします。
この治療で妊娠できた人のほとんどは、5~6回以内に妊娠をしています。比較的コストのかからない治療法です。

およそ1~3万円(保険適用はなし)

体外受精

取り出した卵子と採精した精子を同じシャーレーに入れ、受精したら子宮内に戻す方法です。この治療の費用には、採卵、受精卵の培養、子宮への胚移植などの技術料が含まれます。
クリニックによって費用は異なり、健康保険は適用されないので全額が自費診療になります。この治療法での妊娠率は、年齢で大きく異なり、30歳だと胚移植あたり40%、40歳だと25%、45歳だと7%程度です。
※複数個の優良受精卵ができた場合、凍結して受精卵を保存しておくことができます(凍結融解胚移植療法)。
この場合、受精卵の凍結保存に年間5万円前後、融解作業に2万円前後、子宮への移植に5万円前後の費用がかかります。

およそ30~50万円(保険適用はなし) 凍結融解胚移植療法 およそ15万円(保険適用はなし)

顕微授精

取り出した卵子に、1匹の精子を細いガラス管で注入。
受精したら体内に戻す治療方法です。この治療費用には、採卵、培養、顕微鏡での精子と卵子の受精、胚盤胞の培養、子宮への胚移植などの技術料が含まれます。
健康保険は適用されず、すべて自費になります。

およそ35~70万円(保険適用はなし)

卵子凍結

今すぐには妊娠を望まない(望めない)ので、少しでもフレッシュで良質な卵子を凍結保存しておこうという女性が増えています。
その場合、採卵に70万円程度、卵子の保存に年間2万円ほど費用がかかります。

入院・全身麻酔・採卵などにおよそ70~100万円 保管料(卵子1つあたり)年1.5万円~2万円程度

精巣内精子回収(TESE)

男性側に原因がある場合、精巣から直接精子を採取することがあります。医師が肉眼で行うものと顕微鏡下で行うものがあり、クリニックにより費用は大きく異なります。
この精巣内精子回収治療を行う場合、採取した精子の凍結保存費用(2万円程度)や顕微授精の費用(35~70万円)がプラスアルファで必要です。

およそ15~40万円(保険適用はなし)

年代ごとに、どれくらい治療費は異なるの?
40代だと、1人の子どもを抱くまでに平均1,000万円の医療費がかかる!?
妊娠は年齢との戦いです。35歳を過ぎたら1年1年がとても貴重で、
年齢を経るごとに不妊治療にかかるコストは高額になっていきます。
体外受精により1人の子どもが誕生するためにかかる医療費は、
30代前半で約150万円、40歳で400万円弱、45歳で3,700万円前後、
47歳では2億円以上かかるともいわれます。
女性の年齢によっては、いきなり体外受精からスタートという
ケースもたくさんあります。
35歳過ぎて子作りをスタートする場合は、半年程度性交渉を
持ってみても妊娠しなかったら、1日でも早くクリニックで
相談をしてみましょう。

医療費控除と、治療費の助成制度は?

医療費控除

不妊治療の医療費に加え、その他の医療費も合算した額が年間10万円を超えると、医療費控除を受けられます。薬代はもちろん、通院にかかる交通費も含まれますから、領収書は必ず保存、交通費はメモしておきましょう。
家族全員の医療費をまとめて確定申告を行うと、所得税の還付額が多くなります。
(夫婦とも会社員の場合は、どちらかが申告すれば大丈夫です)

特定不妊治療費助成制度

体外受精と顕微授精を受けた夫婦を対象に、自治体ごとに助成制度があります。

助成内容
1回15万円(凍結胚移植・採卵を伴わないものについては7.5万円まで)。
39歳までに治療を開始した場合は合計6回まで助成されます。年の助成回数制限はありません。
40~42歳で治療を開始した場合は合計3回まで助成されます。年の助成回数制限はありません。
43歳以上は、助成されません。
それ以外にも各自治体で独自の助成を上乗せしている場合もありますので、各自治体にお問い合わせください。
対象・条件
助成の対象となるのは、医師により、体外受精、顕微授精によってしか妊娠する見込みがないと判断された法律上の夫婦です。夫婦合算の所得が730万円未満という所得制限があります。助成金を受け取るためには、住んでいる自治体への申請が必要ですので、不妊治療を始める場合は、早めに自治体へ確認しておきましょう。
※平成26~28年は制度の移行期となっており、毎年条件の変更があります。
詳しくは各自治体にお問い合わせください。

<監修>

齊藤英和(さいとう・ひでかず)先生

国立成育医療研究センター/周産期・母性診療センター/副センター長/(併)不妊診療科医長
産婦人科医・医学博士。1979年、山形大学医学部卒業。1981年、南カリフォルニア大学留学。米国第3番目の体外受精児出産に成功。山形大学医学部助教授などを経て、2002年、国立成育医療センター不妊診療科医長に就任。国立の病院で初めての不妊症専門診療科で診療・研究にあたっている。

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