子どもの将来のために、教育資金はどのくらい必要?どう準備する?

子どもが将来、進みたい道に進み、夢をかなえられるようにできるだけのことをしてあげたいと思うのは、ママ・パパ共通の願いです。そのために、お金はどのくらい必要? 上手な準備のしかたはあるの? 専門家に聞いてみました。

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幼稚園から大学まですべて私立なら約2447万円!?

子どもを大学まで進学させるとすると教育資金はどのくらい必要なのでしょう。公立か私立かでも異なるようです。ファイナンシャルプランナーの豊田眞弓先生に、実際のデータをもとに解説していただきました。

小学校から大学までが国公立でも約1068万円

幼稚園から高校までにかかる教育資金は文部科学省の調査結果が、大学でかかる教育資金は日本政策金融公庫の調査結果が参考になります。ちなみに、「教育資金」には、学校でかかる授業料や入学金のほか、塾や家庭教師などの学校外でかかる費用、習い事の月謝、ノートや本、制服、かばん、机などの購入費、修学旅行の積み立て、PTA会費などさまざまな費用が含まれます。

2つの調査結果から、幼稚園だけ私立で小学校以降は国公立(大学は自宅通学)の場合、教育資金は平均約1068万円、幼稚園から大学まですべて私立(大学は文系自宅)に進んだ場合は、約2447万円かかることがわかりました。

かかる教育資金は月額にするとわかりやすい

とはいえ、総額で「1068万円」と言われても、あまり実感がわかない人も多いのではないでしょうか。教育資金は月単位の金額に置き換えてみると、実感しやすくなります。
※実際は、入学初年度にかかる費用が高くなるのですが、ここではあくまでも目安ということで、均等割にしています。

  • 幼稚園:公立=1.9万円、私立=4.2万円
  • 小学校:公立=2.7万円、私立=12.8万円
  • 中学校:公立=4.0万円、私立=11.2万円
  • 高校:公立=3.4万円、私立=8.3万円
  • 大学(自宅通学):公立=9.5万円、私立文系=14.1万円、私立理系=17.0万円

ただし、データはあくまでも平均で、塾や習い事にもっとお金がかかったり、私立でも学校によって入学金や授業料は大きく異なりますから、より教育資金がかかる場合があることも想定しておいたほうがよさそうです。

教育資金を計画的に準備する方法を知りたい!

教育資金を準備する際に気をつけたいことは?

かかる教育資金についておおよそのことはわかりました。では、その資金をどのように準備すればいいのでしょうか。1000万円も2000万円もかかるからといって貯められるのでしょうか。具体的な目標額と準備のポイントを押さえましょう。

毎月家計から負担するお金と備えておくお金

まずは、子どもの教育に毎月どれくらいまでならまわせるのか考えてみましょう。教育資金を毎月の家計から支払えるのであれば、教育資金の準備はとくに不要です。そうでない場合は、あらかじめ貯蓄や学資保険、米ドル建養老保険(無配当)学資プランなどを使って準備する必要があります。

たとえば、中学校までの教育資金は家計でまかない、高校・大学は月5万円を家計から出すとします。すると、高校(私立の場合)3年間で118.8万円、大学(私立文系の場合)4年間で436.8万円、合計555.6万円が不足。この分はあらかじめ資金として準備する必要がある、ということになります。

また、奨学金を月5万円、4年間受けるとしたら、その分(240万円)差し引き、315.6万円が教育資金の目標額となります。


※学資プランとは米ドル建養老保険(無配当)を活用して教育資金に備えるプランです。「学資プラン」は商品名ではありません。

金融商品はどう選ぶ?

では、必要な教育資金はどのように準備すればいいのでしょうか。準備には、財形貯蓄や自動積立定期などの貯蓄のほかに、学資保険や養老保険など保険商品への加入、個人向け国債、ジュニアNISAを活用するなどの選択肢もあります。

保険の場合、保険料の払い込みの期間を選べたり、「18~22歳まで毎年」「満期時(18歳など)に一括」など学資金の受け取り方が選べるなど、自分なりのプランで準備と活用ができるのがポイント。ただ、払い込みは、0歳で契約してから18年ずっと払い続けるより、10歳までに集中して払い込むほうが、返戻率(へんれいりつ)は魅力的。でも、無理は禁物…というように、いろいろ考えられるので、まずはライフプランナーに相談するのも有効な方法といえるでしょう。

注目の貯蓄性! 進路に合わせて「円」と「米ドル」で教育資金を準備

教育資金と同時に、ママ・パパ自身の将来も考えておく!

子どもの教育資金をどう準備するかは、家族のライフプランと切り離しては考えられません。ママ・パパの老後の資金はどうするかまで、できれば一緒に考えたいものです。

自分で掛金を設定できる年金制度

ママ・パパの年金を考えるとき、「確定拠出年金(個人型)」が一つの選択肢になります。「自分で備える年金制度」ともいわれるもので、自分で運用するファンドを選んだり、積立金を移し替えたりします。運用の状況によって将来の年金額も変わります。毎月の掛金全額が所得控除の対象となり、所得税、住民税が軽減されるなど、税制上のメリットがあるのが最大の特長です。

たとえば、課税所得500万円の会社員の場合、確定拠出年金(個人型)に加入していない場合に比べ、毎月2.3万円の掛金をかけている場合、年間8.28万円もの税制メリットが! 見逃せない制度です。


※1 この図表では、掛金拠出による所得控除効果をわかりやすく説明するために、税額の計算を簡略化して税額算出に使用する各種控除などは考慮せずに計算・表示しています。 ※2 住民税率(所得割)は、標準税率(都道府県4%、市区町村6%)に基づいています。 ※3 所得税は、税率を20%とし、控除額(42.75万円)を引いてあります。詳しくは国税庁HPなどをご覧ください。

3つの税制メリット! 確定拠出年金(個人型)の無料相談はこちら

ライフプランを立ててみよう!

子どもの将来と自分たちの老後、家族のライフプランを一度作ってみると安心。漠然と不安だったものが、目に見える形になるからです。ライフプランナーに手伝ってもらいましょう。

ライフプランナーによる無料相談はチャンス!

子どものための教育資金を準備しつつ、税制メリットを利用しながら、老後にも備えたい…。それらをどのように組み合わせて考えればいいか、将来にわたるライフプランがとても大切になってきます。子どもの進学や住宅購入など「ライフイベント」、毎年の収入や支出といった収支のシミュレーションに、万一のときのシミュレーション…、さまざまな要素を考慮してのライフプランは、やはり専門家の力を借りて、作成したいもの。ライフプランニングの無料体験もできるので、ぜひ一度、相談してみましょう。

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※ポイントは、ウィメンズパークからアンケートの謝礼としてプレゼントいたします。ソニー生命保険(株)が進呈するものではありません。